本文へジャンプ

お客様への取り組み(品質管理)

品質管理活動

ニューフレアテクノロジーでは、「品質方針」に基づいて、安全で、安心してご使用いただける製品・システム・サービスをお客様に提供することを最大の使命と考え、お客様視点での品質向上を図っています。

品質方針

ニューフレアテクノロジーでは、「品質方針」に基づいて、安全で安心してご使用いただける製品・システム・サービスをお客様に提供することを最大の使命と考え、お客様視点での品質向上に努めています。潜在リスクへの感度と対処のスピードをあげて、製品事故の撲滅とお客様満足度No.1の実現をめざしています。

ニューフレアテクノロジーグループ行動基準へ(494 KB)

[品質方針]

  1. お客様の立場に立った品質の確保を行います。
  2. 関連する法令と契約を遵守するとともに、お客様と第三者の権利を尊重します。
  3. 全数良品を目指す品質システムを確立し維持します。
  4. 全部門、全員参加で品質の作り込みを行ないます。
  5. 真因の追究による本質改善とリスク分析による未然防止を目指します。
  6. 情報を収集・分析し、適切に開示して、品質事故の発生防止に取り組みます。

品質推進体制

ニューフレアテクノロジーの品質保証活動は、品質保証部担当取締役(以下、品質統括責任者という)と品質保証部が全体を統括し、社長が責任を持つ体制で行っています。製品の企画・開発・生産から廃棄・再資源化に至るライフサイクル全体の品質向上のために、ニューフレアテクノロジーでは「品質統括責任者」が、所管する国内外の事業所、及び調達取引先、保守・サービス会社、製造委託会社を指導・監査しています。

品質力の強化に向けた取組み

「品質力」の強化に向けて、ニューフレアテクノロジーでは4本の柱を核に活動しています。
ISO9001に基づくQMS(品質マネジメントシステム)を中心に、製品不良の主要因である設計・調達品の品質改善と、QMSを成熟させる人財の強化をその両輪として推進しています。活動全体を支える土台にコンプライアンスを据えています。

品質力の向上

品質に関わる人財の育成

ニューフレアテクノロジーでは、「品質向上に貢献できる人づくり」を推進するために、全部門で品質保証に関する教育を実施しています。各部門の役割や立場において必要な品質マネジメントへの意識向上や、信頼性技術・品質管理手法などのスキル向上をめざし、教育プログラムを企画・推進しています。「品質人財教育」では、製品のライフサイクルにかかわる部門を対象に、原因分析手法や未然防止手法をはじめとする品質教育を実施しています。

QMS(品質マネジメントシステム)の向上

ニューフレアテクノロジーでは、品質マネジメントシステムのベースとなるISO9001の認証取得を基本に、規格要求事項の適合性だけでなく、その有効性を高める取り組みとして、QMSの成熟度評価を実施し、課題の明確化や対策を計画して推進しています。

QMS(品質マネジメントシステム) 認証
取得認証名 JIS Q 9001 : 2015 (ISO9001 : 2015)
登録組織 株式会社ニューフレアテクノロジー
登録番号 JUSE-RA-2109
登録日 1996年5月17日
審査機関 一般財団法人 日本科学技術連盟
登録範囲 1.電子ビームマスク描画装置の設計・開発、製造、製造委託管理、保守業務の管理
2.光学式マスク検査装置の設計・開発、製造、保守業務の管理
3.エピタキシャル成長装置の設計・開発、製造委託管理、保守業務の管理
4.電子線マスク検査装置の設計・開発
有効期限 2023年12月1日 ~ 2026年11月30日

調達品の品質確保

近年の調達経路の複雑化、グローバル化にともない、発注元に知らせずに調達品の仕様が変更され、納品されてしまう「サイレントチェンジ」による製品の故障や事故が問題となっています。一方で、調達取引先は発注元の重要なパートナーであり、お取引先様の品質はニューフレアテクノロジーの事業運営においても、ますます重要になっています。調達品の品質を確保するため、重要なお取引先様とは、ニューフレアテクノロジーの品質保証の考え方・要望事項をまとめた「品質保証協定書」を締結することで調達品品質の維持・向上を図っています。ニューフレアテクノロジーでは、調達品の種類・重要度に応じて、調達、品質、技術の関係部門が連携し、適切な頻度で調達取引先の監査を実施して調達品品質の確保を図っています。

品質に関する情報開示

ニューフレアテクノロジーでは、お客様の安全にかかわる品質問題が判明した場合、すべてのお客様に遅滞なく連絡するとともに、ホームページなど等を通じて情報を開示します。

使用部品の変更など、その他の品質情報については、関係法令(輸出貿易管理令など)やお客様と締結した契約などに基づき、お客様に通知しています。

TOP